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07/31のツイートまとめ

creditcard_ryou

プロパーカードの会員数よりもTカードプラスの会員が多いのは将来に不安をかかえている。TSUTAYAが発行会社を変更すればクレジットカード事業を大きな打撃を受けることになるからだ。クレジットカード会社はプロパーカード会員の比率を高めることに必死なのだ。
07-31 06:20

アプラスは信販会社の中でもクレジットカード事業に関しては最も遅れていると言ってもいい。クレジットカード会社はプロパーカード会員の獲得に力を入れるが、アプラスのメインカードはTカードプラスという提携カードだ。QUICPayが導入されたのも今年の7月からというレベル。
07-31 06:16

年会費はそれぞれ無料から630円、3000円から5250円になる。しかしポイントサービスに変更はなく、海外旅行向けサービスが充実するといった内容になっている。サービスに関しては特に特長がなく、年会費無料で高還元率のカードが溢れている中では会員数を伸ばすのは難しそうだ。
07-31 06:11

アプラスが発行している申請カードがリニューアルされるようだ。パワースタンダード、パワープレステージという名称で一般カード、ゴールドカードを発行している。この名称も新生カードVISA、新生ゴールドカードという普通の名称になる。さらに年会費が引き上げられている。
07-31 06:07

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08/01のツイートまとめ

creditcard_ryou

@creditcardmiu 何故か記事が消えてますね。キャッシュされているので内容は確認できましたが。
08-01 22:16

国内カードというのは今は申し込みができないクレジットカード会社が多いようだ。申込書から選択欄が消え、オンラインでも募集はしていない。年会費無料で海外利用できるクレジットカードが発行されているので、国内カードに年会費を支払ってまで入会する人はいなくなったのだろう。
08-01 07:43

年会費は1575円だが、年間50万円利用すれば年会費を差し引いても還元率は1.43%になる。これは年会費無料の高還元率カードと比べても優秀な数字だ。年間利用金額が大きいほど還元率は高くなるので、メインカードとして集中的に利用すればメリットは大きい。
08-01 07:40

後者のタイプにはP-one Flexyがあるが、還元率1.8%でもそれほどメリットはない。しかしリボルビング支払をよく利用するのであれば、手数料の節約と考えて利用するといいだろう。漢方スタイルクラブカードも最低1.75%の還元率だが、年会費がかかる。
08-01 07:37

利益率が高いリボ専用カードは比較的高還元だが、その代わりリボルビング支払手数料を支払う必要がある。リボ専用カードは二種類あって初回手数料が無料の場合は、毎月の支払金額以下の場合一括で請求され手数料もかからない。初回手数料有料の場合は常に手数料がかかる。
08-01 07:33

高還元率のクレジットカードは、流通系に多い。親会社の売上に結びつくので還元しやすいからだ。そごう西武のミレニアムカードやクラブオンカードは最大7.5%の還元率だ。これに対してどこの加盟店でも同じ還元率の場合はそこまで高還元できない。クレジットカードの利益に限度があるからだ。
08-01 07:30

08/02のツイートまとめ

creditcard_ryou

日本でも加盟店業務専業の業者が現れてもいいかもしれない。カード決済代行業が盛んだが連絡先すら不明な業者も多くトラブルもあるようだ。中小のクレジット会社は発想を切り替えて、アクワイアリング業務に事業転換すれば生き残れるかもしれない。
08-02 08:15

VISAカードやマスターカードも自社で加盟店を開拓するわけではなく、アクワイアラーと提携して加盟店を利用できるようにしている。日本のクレジットカード業界では自社で加盟店開拓をするが、全世界を相手にする場合はそれでは追いつかないのだ。
08-02 08:11

JCBがアメリカのシティバンクと提携してアジア地域での加盟店ネットワークを強化した。シティバンクはカード発行会社で国際ブランドを持っているわけではないが、「加盟店事業取扱業者(アクワイアラー)」としての事業も行っているようだ。
08-02 08:07

アジア地域では中国の銀聯カードが勢力を拡大している。会員数ではVISAカードよりも多い銀聯カードだが、そのほとんどは中国国民なのであまり意味はない。しかしJCBがアジア地域で会員数を伸ばすためには利用できる加盟店を増やすことが必要で、銀聯カードは最大のライバルだろう。
08-02 07:51

JCBは日本唯一の国際ブランド。しかしアメリカの国際ブランドに比べると後発なので加盟店ネットワークでは遅れをとっている。自社で加盟店を開拓するのは限界があるので、基本的にはすでにある加盟店ネットワークと提携するのが手っ取り早い。しかしライバルである国際ブランドと提携するのは難しい
08-02 07:48

08/03のツイートまとめ

creditcard_ryou

@Hina_oo こちらこそ
08-03 23:00

結局利益を追求する企業が提供しているサービスである限り、ポイントカードを一本化するのは難しい。一本化によって企業にもメリットを与えることが出来れば可能かもしれない。CATなどのクレジット端末機は1台あればすべてのクレジットカードが使える。このへんがヒントかもしれない。
08-03 08:12

クレジットカードの場合はブランドを表示する必要があるので、一枚のカードで複数のクレジットカード機能をもたせるのは難しい。技術的には可能でもカード会社が嫌がるだろう。自社カードだけ使って欲しいというのが、当たり前の考えだからだ。ポイントサービスにもそれは言えるだろう。
08-03 08:08

おサイフケータイやICカードに搭載されているICチップを使えば、ほとんどのポイントまとめても十分余裕があるはずだ。全国レベルであらゆるポイントを纏める業者が出てきてもおかしくないが、統一された規格がないこともネックなのかもしれない。
08-03 08:02

ポイントの移行先が多いクレジットカードを持っていれば、ある程度まとめることは可能だ。しかし全国展開していないローカルなポイントまでは難しい。そのためポイントカードやスタンプカードなどが、どんどん増える。女性の保有枚数が多いのは買い物が多いからだろう。
08-03 08:00

クレジットカードを含めたポイントカードの平均所有マイスは9.9枚。男性の7.3枚に対して女性は12.6枚。これだけ持っていれば財布も膨らみます。オンラインではポイントを纏めるサービスがあるが、リアルな社会では今のところはない。来年度にそうしたサービスを開始する話はある。
08-03 07:57

08/04のツイートまとめ

creditcard_ryou

勤務年数の不足で却下される場合もある。収入が安定していないと判断されるからだ。この場合は勤務年数が最低でも1年以上になるまで申し込みは控える必要がある。パート・アルバイトの場合はもっと勤務年数が必要になるだろう。
08-04 20:15

却下理由を客観的に判断するには、個人信用情報機関に情報開示請求するといい。残高や支払い遅延の記録が送られてくるので、それを参考に却下理由を推測するしかない。もし間違った情報が登録されていれば訂正の申請をすることもできる。
08-04 20:13

一人に対する与信枠はある程度決まっている。無制限にカードを発行するわけではない。オートローンやショッピングクレジットの残高なども当然考慮される。短期間に複数のクレジットカードを申し込みした場合でも却下対象になる。申込情報は個人信用情報機関で6ヶ月間保存される。
08-04 20:10

全く利用実績がない場合却下されることがある。新入社員などは利用実績がないのが普通だが、この場合は審査は通過しやすい。クレジットカード会社は若い年齢層の会員を欲しがっているからだ。与信オーバーは支払い遅延はないが残高やカード保有枚数が多すぎるケース。
08-04 20:08

クレジットカード審査での却下理由は問い合わせしても教えてくれない。審査基準は社外秘だからだ。過去に支払い遅延があれば却下になるのは当然だが、身に覚えがないのに却下された場合は次のことが考えられる。実績不足、与信オーバー、短期間での申込集中などだ。
08-04 20:05

08/05のツイートまとめ

creditcard_ryou

デジタル印刷の最新技術を使うと、クレジットカードの発送直前に印刷することが可能だ。印刷が完了した生カードを大量に保管しておく必要がない。さらに世界で1枚だけのデザインのクレジットカードを発行することもできる。著作権の問題もあるが、こんなメリットがあるカードがあれば人気が出そうだ。
08-05 09:21

漢方スタイルクラブカードはデザインを選択制にして、カード名を変更すればもっと人気が出るかもしれない。しかしどんなクレジットカードでも全て満足できるものはない。このカードの場合はひたすら高還元率だけを考えて利用するタイプのようだ。
08-05 09:18

漢方スタイルクラブカードの年会費は1575円だが、年間50万円利用すれば還元率にしてマイナス0.315%。基本還元率は1.75%なので差し引いても1.435%残る。ボーナスポイントを含まない還元率でこれだけあれば十分高還元率だ。
08-05 09:14

初回手数料が有料のクレジットカードの場合は、高還元率でもメリットがないのに等しい。代表的なのはP-one FLEXY。還元率は1.8%だが、実質0.55%と考えたほうがいいだろう。年会費が有料の場合も敬遠されるが、1年間で支払う年会費は2000円未満だ。
08-05 08:59

リボ専用カードの場合初回手数料が無料のケースが多いので、初回を一括で支払えば手数料はかからない。ただし、初回も手数料がかかるリボ専用カードもある。この場合は1ヶ月の手数料率は約1.25%だから、これ以上の還元率でなければメリットはない。
08-05 08:54

日本ではリボ専用カードは人気がない。10万円をリボ払いで支払うと10回で7000円くらいの手数料を支払うことになる。いくら高還元率でもこの手数料を上回る還元はありえない。だから毎月の支払金額を最大に設定して、一括で支払うというテクニックを使う。
08-05 08:49

08/06のツイートまとめ

creditcard_ryou

今回の逮捕者の刑が確定した時点でショッピング枠現金化は完全に違法行為になり終焉することになる。その結果自己破産者が増えるだろう。しかし一時しのぎで先延ばしするよりも自己破産のほうがいいのかもしれない。自己破産者に社会的制裁などはない。借金はしょせん民事の問題なのだ。
08-06 07:22

出廷しなければ申し立て側の勝訴が確定するが、お金は戻ってこないだろう。貸金業者が返還に応じるのは、その後も業者として営業していきたいからだ。現金化の業者はそのまま逃げておしまいだ。いずれにしても出資法違反であれば貸金業法の違反対象になる。無登録業者として摘発すれば一網打尽だ。
08-06 07:14

ショッピング枠現金化の業者が出資法の取り締まり対象になるならば、利息制限法の対象にもなる。つまり過払い利息の返還請求の対象になるはずだ。しかし現実的に過払い部分を取り戻すのは無理だろう。貸金業者のように登録しているわけではないからだ。裁判所に申し立てしても出廷しないだろう。
08-06 07:11

ニワトリが先かタマゴが先かというのは、より単細胞に近いタマゴが先だ。クレジットカードショッピング枠現金化業者とカード会員と国では誰が一番悪いのかはよくわからない。全部悪いのは間違いないのだが。いずれにしてもこれで業者は違法だという流れができたので淘汰されるだろう。
08-06 07:06

ショッピング枠現金化の場合は利用するクレジットカード会員にも問題がある。会員規約違反だからだ。それでも利用する会員が増えたのは、貸金業法や出資法改正で借入ができなくなったから。業法改正は悪徳業者の排除と多重債務者の防止のため。その結果、ショッピング枠現金化業者がはびこる。
08-06 07:00

クレジットカードショッピング枠現金化の業者が出資法違反で逮捕された。今までを逮捕はあったが脱税容疑だった。出資法違反での逮捕は初めて。出資法は去年の6月に改正されて上限金利が引き下げられている。今逮捕できるならもっと早く逮捕できたはずだが、それだけトラブルが急増したのだろう。
08-06 06:52

08/07のツイートまとめ

creditcard_ryou

ネットショッピングを利用する人なら効率良く還元率をアップすることができる。こうしたショッピングモールは各社で運営されているので、NTTグループカードに限らずほとんどすべてのクレジットカードではネットショッピングが有利になる。
08-07 06:58

NTTグループカードにはバイゾウTOWNという会員向けショッピングモールがある。これを経由してネットショッピングするとポイントが最低でも2倍になる。キャッシュバックコースの場合、プラスされたポイントは1ポイント0.5円として換算される。
08-07 06:52

現実的な数字としては月間4~6万円で還元率3%、6~8万円で4.5%、10万円未満で8%といったところだろう。法人カードはなさそうなので、個人事業主であればもっと高い還元率も可能かもしれない。いずれにしても一般的なクレジットカードの還元率に比べると高いのは確かだ。
08-07 06:46

クレジットカードの中で最も還元率が高いのはNTTグループカードの60%。ただし対象はNTTグループの通信費用で、対象料金の上限は15000円。60%ノ還元を受けるためには月間60万円御利用が必要なので、一般家庭では非現実的な数字だ。
08-07 06:41

08/08のツイートまとめ

creditcard_ryou

この4つのパターンカード犯罪をほとんどすべて分類できるだろう。クレジットマスターもカード情報を不正取得して悪用するという点ではスキミングと変わるところはない。カード会員がカード情報をしっかり管理し、自ら現金化を考えたりしなければクレジットカード犯罪の殆どは防止できるのだ。
08-08 22:07

見た目がいかにも怪しいことと、ショッピング枠現金化のほうが手軽にできるようになって、今ではほとんど存在していないだろう。しかしやっていることは同じだ。カード犯罪はクレジットカード本体やカード情報を盗むか、会員に購入させた商品を現金化して手数料を取る、カードを偽造する。
08-08 22:04

ネットのなかった昔は、コーチ屋という手口がショッピング枠現金化と同じようなクレジットカード犯罪だった。カード会員に同行して、購入商品を支持していたのでコーチ屋と呼ばれている。購入した商品は仲間の故買屋に買取させ、その中から手数料を抜くのだ。
08-08 22:01

商品券だけ購入されて換金率の高いチケットショップに持ち込まれては身も蓋もない。そのため現在営業しているほとんどのショッピング枠現金化の業者は摘発の対象となるだろう。検察側も初めてのケースなので慎重に基礎可動化を判断するはずだ。起訴されればほぼ間違いなく現金化の商売はできなくなる。
08-08 21:52

現金化業者が利益を出すためにはほとんど価値のないものをカードで購入させることが必要なのだ。20万円の商品券を20万円で売って、買取しても利益は少ない。カード決済すると加盟店手数料を取られてしまうのでそれほど換金率は良くないだろう。
08-08 21:50

クレジットカードのショッピング枠現金化業者を出資法で摘発する場合、相応の商品券などを購入していると摘発は難しいという意見がある。しかし、相応の商品券を購入することはありえない。もし商品券が商品ならばそのままチケットショップで換金できるからだ。現金化の業者は不要になってしまう。
08-08 21:46

08/09のツイートまとめ

creditcard_ryou

さらに日本人の借金を嫌う体質も大きく影響しているだろう。単純にクレジットカードの利便性をアピールするだけでは普及率は上がらない。CCPNのホームページを見ても、パンフレットを作っている団体くらいにしか感じられなく利便性のアピールさえ弱い。http://t.co/oX3OezA
08-09 07:34

日本でクレジットカードが普及しない理由はいろいろあるが、他の国で利用率が高いのはキャッシング利用が多いからだ。日本のように規制が強化されている中では、利用率を高くするのはますます困難だ。加盟店手数料が高いのも普及しない要因の一つ。加盟店が積極的にカード決済に取り組めない。
08-09 07:24

CCPNは6年前に発足しているようだが、その存在は最近知った。ということは一般的にはまだ知られていない存在だろう。クレジットカードの普及の前にCCPNノ存在をアピールする必要がある。9月10日がクレジットカードの日というのも初めて知った。9/10にした理由は聞かなくてもわかるが。
08-09 07:22

クレジット普及連絡会(CCPN)という団体がある。Credit Card Promotion Networkで、業態を超えたクレジットカード会社が参加している。アメリカに比べるとクレジットカードの普及率が低いので、もっと利便性をアピールしようという目的のようだ。
08-09 07:19

08/10のツイートまとめ

creditcard_ryou

腱鞘炎になりそうなのでCLCL(クルクル)というクリップボード管理のソフトを使ってみる。一度登録しておけばコピペのコピの部分が省略できる。ホンの少し楽になる程度だが数をこなすのでトータルではかなり楽。
08-10 15:05

三井住友VISAカードのキーワードでは5頁目くらいだったのが2ページ目まで上昇。これだけを見るとVISAカードのドメインの影響もありそうだが。まだ調整があるかもしれないのでなんとも言えない。
08-10 12:46

転送すると2つのドメインのどちらか評価の高いほうが適用されるのだろうか。合算というわけには行かないようだ。http://t.co/yUT1qcn
08-10 12:44

ペナルティを受けていた三井住友カードのサイトをVISAカードのサイトに転送。コンテンツは三井住友カード、ドメインはVISAカード。結果VISAカードで3ページ目から5頁目に後退、三井住友VISAカードと三井住友カードのキーワードではペナルティ以前まで順位が上がる。
08-10 12:42

個人情報保護法では業務委託先が原因で情報が漏えいしたとしても、その責任は業務委託者にある。三菱UFJニコスのホームページでは業務委託先契約社員の情報漏えい事件として扱っているが、本来は三菱UFJニコスの情報漏えい事件として取り扱うのが筋だ。まずはこの責任転嫁体質を改める必要がある
08-10 08:47

三菱UFJニコスの委託先の管理が杜撰だということも露呈している。今後は重要な操作は社員に限定するとしているが、今更という印象は拭えない。これもリストラの弊害の一つかもしれない。クレジットカード会員情報を照会できるのは社員だけというのは当然だが、その社員が減っているのだ。
08-10 08:41

ベルシステム24では部下にID,パスワードを教えて操作させることが日常化していたようだ。契約社員個人の犯罪としているが、この状態ではベルシステム24との取引を中止するのが普通だ。長い付き合いなのか、他に委託先がないのかベルシステム24との契約は続行するようだ。
08-10 08:37

三菱UFJニコスのホームページを見ていたら、去年の個人情報漏えいに関する対策が掲載されていた。ベルシステム24の契約社員がオーソリゼーション部署で、会員情報をメモに記載して持ち出し不正利用していた事件だ。その契約社員には操作権限がなかった。
08-10 08:34

08/11のツイートまとめ

creditcard_ryou

日本人向けに銀聯カードを発行しているのは、三井住友VISAカードと三菱UFJニコスだ。この場合はデビットカードではなくクレジットカードとして発行している。といっても今中国旅行をして高速列車に乗る日本人はいないだろう。
08-11 21:13

中国では国の政策として決済手段を銀聯カードだけにしている。また国外に持ち出せるお金も制限があるので、デビットカードとしての銀聯カードが便利なのだ。逆に中国旅行した場合には、VISAやマスターカードなどは使うことができない。中国旅行には銀聯カード必須だ。
08-11 21:10

しかし銀聯カードを取り扱うには新たに加盟申し込みが必要だ。日本では三井住友VISAカード、三菱UFJニコスなどが加盟店の取り扱いをしていて、クレディセゾンも取り扱いを開始するようだ。なぜ銀聯カードの加盟店ニーズが高いかというと、中国人観光客はこのカードしか使わないからだ。
08-11 21:08

銀聯カードはTVのクイズ番組でお笑い芸人が読み方を知らなかったので、まだ日本では知名度が低い。ぎんれんカードと読むが、クレジットカード加盟店ではもっと知名度が高いだろう。一般的なクレジットカードはクレジット端末機が1台あれば、ほとんどのカードの決済ができる。
08-11 21:06

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